子どもの習い事費は月いくらまで?家計を赤字にしない決め方のコツは?
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- 簡単な家計管理の方法
「子どもが大きくなると、そろそろ習い事でも始めようかしら」と思うこともありますよね。
でも、「子どもの習い事費にはいくらまでならかけてもいいの?」「子供の習い事費で家計は赤字にならないの?」と子供の習い事費が気になることはありませんか?
そこで今回は、家計簿・家計管理アドバイザーが「収入に対していくらまでなら健全な家計管理ができるのか」「習い事費が原因で家計の赤字を出さない家計管理のコツ」など、家計管理の面から考えた子供の習い事費の考え方を紹介します。
「わが家の習い事費」についても紹介していますので、よろしければ参考にさなってみてください!
子ども一人につき、習い事にいくらくらいかけているのが相場なのでしょうか?
学校外活動費として、文部科学省が調査しているデータがありますので「公立」「私立」別に確認してみましょう。
文部科学省の調査では、「補助学習費」として、家庭での学習に使用する物品・図書の購入費、家庭教師費、学習塾費等の支出や「その他の学校外活動費」として、体験活動、習い事(ピアノ,水泳,習字等)等のための支出、用具の購入費等を含んだ金額で計算されています。
公立 83,895円
私立 165,658円
公立 214,451円
私立 646,889円
公立 306,491円
私立 331,264円
公立 176,893円
私立 250,860円
(出典:文部科学省 平成30年度「子供の学習費調査」)
調査によれば、私立に通っているお子さんの方が公立に通っているお子さんよりも習い事にかける費用は高くなっています。
公立に通っているお子さんを基準として考えると、だいたい一人につき幼稚園では月約7千円、小学校では月約1万8千円、中学校では月約2万6千円、高校生では月約1万5千円がかかっています。
塾の費用も含め、子供ひとりにつきこれぐらいの学校外活動費を平均してかけていることがわかりますね。
子どもの習い事費に平均していくらかけているかを参考にしながら、習い事をいくらまでかけてよいか決めるというのもよいですが、実際はそのように考えてしまうと家計が赤字になってしまうということもあるのではないでしょうか。
「子どもの習い事費にいくらまでならかけてもよいか」というのは、実は「各ご家庭の収支のバランスによる」というのが赤字を出さない家計管理の考え方としては正解と私は考えています。
例えば、毎月赤字のご家庭の方がさらに習い事を増やしてしまうとさらに赤字が拡大してしまいます。
しかし、毎月黒字のご家庭の方なら、習い事をひとつふたつ増やしても赤字にはならず、生活も苦しくなりません。
このように、全体のバランスを見ながら習い事にいくらまでかけるかというのを考えていくことをオススメします。
収入の何パーセントまでというような割合で求める方法は、各ご家庭の事情というものを無視してしまうことになりますので、オススメできません。
では、子どもの習い事費にうちの場合はいくらまでならいいの?ということが気になる場合は、以下の手順で家計状況を把握してみましょう。
(収入)
月収 30万円
(固定費)
住宅 10万円
水道光熱費 1万円
生命保険 1万円
携帯電話 1万円
学費 2万円
小遣い 3万円
合計18万円
(生活費)
食費 5万円
日用品 1万円
その他 3万円
合計9万円
総合計27万円
上記の家計の場合は、家計の毎月の余剰は3万円です。もし習い事を始めるのであれば、少なくとも月3万円以下におさめなくては毎月赤字になってしまいます。
このように、習い事をひとつ追加したときに月収に対して赤字がでないかどうかを確認することが大切です。
また、習い事にいくらまでかけるのかを決める時には、いつまで習い事を続けるつもりなのか、上の子や下の子の場合はどうかについても合わせて考慮することをオススメします。
例えば、小学校高学年から高校卒業まで塾に通わせたいという希望がある場合、小学校高学年の時の家計状況で判断するのではなく、高校の学費の支払いをしたとしても塾に通わせる余裕があるかというような視点で考えなくては、小学生では塾に通わせることができても、高校生では通わせることができない、または高校生になったら借金をして塾に通わせなくてはならなくなります。
下にまだ小さいお子さんがいらっしゃる場合は、下の子も習い事を始めた場合はどうなるか、下の子の学費はどうなるかという視点も合わせて考えなければ、やはり年々家計は苦しくなってしまいます。
子どもが大きくなるにつれて収入もトントン拍子に上がっていけば問題ありませんが、多くのご家庭ではそれほど急激に収入が上がることは稀です。
上記のように毎月の支出に赤字がでないかどうかを確認してから習い事にかける費用を決めることが大切ですが、もう一つ大切なのは、夫婦で支払いを分散しないことだと私は思います。
例えば、夫婦で別財布で家計を管理している方ですと、長男の習い事費はパパ担当、長女の習い事費はママ担当など、パパとママで支払いを分担してしまうケースがあります。
このように支払いを分担制にしてしまうと、お互いに収入に対していつの間にかいっぱいいっぱいになるまで習い事を追加してしまい、結果としてパパもママも赤字になってしまうというケースがよく見受けられます。
できれば習い事費はすべて夫担当。夫の収入からはみ出さないようにするなど、片親だけの収入で賄えるようにしておくと家計管理の上でも安心です。
このように考えておかないと、万が一どちらか一方が働けない状況になったときに家計が非常に圧迫され危ない家計になってしまいます。
子どもが3人いるわが家の場合は?というと、わが家では子どもの習い事費は夫の収入の枠をはみ出さない範囲でとどめるようにしています。
子どもが3人いてそれぞれに習い事費がかかると考えると、高額な塾などにはとても通えないななど、月収をベースにして考えると身の丈にあわせた習い事費の限度が見えるようになります。
もちろん子どもの夢を応援したい!という気持ちもわかります。ですが、借金をしてまで習い事をさせるのでは本末転倒と私は考えています。
わが家の場合は、ボーナスや手当に頼らず、月収の中で支払える範囲で習い事を継続するように気を付けていますよ。
あくまでわが家の場合は、となりますが参考になれば嬉しいです。
・習い事は収支のバランスを考えて選択する
・習い事をひとつ追加したら月収をこえてしまうやりくりは危険
・習い事のために借金までするような家計管理は本末転倒
合わせてご覧いただくと、理解が深まります!
↓正しい家計管理で家計を立て直しましょう!
・正しい家計管理の仕方(まとめ)
でも、「子どもの習い事費にはいくらまでならかけてもいいの?」「子供の習い事費で家計は赤字にならないの?」と子供の習い事費が気になることはありませんか?
そこで今回は、家計簿・家計管理アドバイザーが「収入に対していくらまでなら健全な家計管理ができるのか」「習い事費が原因で家計の赤字を出さない家計管理のコツ」など、家計管理の面から考えた子供の習い事費の考え方を紹介します。
「わが家の習い事費」についても紹介していますので、よろしければ参考にさなってみてください!
子どもの習い事費にみんないくらかけてる?
子ども一人につき、習い事にいくらくらいかけているのが相場なのでしょうか?
学校外活動費として、文部科学省が調査しているデータがありますので「公立」「私立」別に確認してみましょう。
文部科学省の調査では、「補助学習費」として、家庭での学習に使用する物品・図書の購入費、家庭教師費、学習塾費等の支出や「その他の学校外活動費」として、体験活動、習い事(ピアノ,水泳,習字等)等のための支出、用具の購入費等を含んだ金額で計算されています。
幼稚園
公立 83,895円
私立 165,658円
小学校
公立 214,451円
私立 646,889円
中学校
公立 306,491円
私立 331,264円
高等学校(全日制)
公立 176,893円
私立 250,860円
(出典:文部科学省 平成30年度「子供の学習費調査」)
調査によれば、私立に通っているお子さんの方が公立に通っているお子さんよりも習い事にかける費用は高くなっています。
公立に通っているお子さんを基準として考えると、だいたい一人につき幼稚園では月約7千円、小学校では月約1万8千円、中学校では月約2万6千円、高校生では月約1万5千円がかかっています。
塾の費用も含め、子供ひとりにつきこれぐらいの学校外活動費を平均してかけていることがわかりますね。
子どもの習い事費にいくらまでかけてもいい?
子どもの習い事費に平均していくらかけているかを参考にしながら、習い事をいくらまでかけてよいか決めるというのもよいですが、実際はそのように考えてしまうと家計が赤字になってしまうということもあるのではないでしょうか。
「子どもの習い事費にいくらまでならかけてもよいか」というのは、実は「各ご家庭の収支のバランスによる」というのが赤字を出さない家計管理の考え方としては正解と私は考えています。
例えば、毎月赤字のご家庭の方がさらに習い事を増やしてしまうとさらに赤字が拡大してしまいます。
しかし、毎月黒字のご家庭の方なら、習い事をひとつふたつ増やしても赤字にはならず、生活も苦しくなりません。
このように、全体のバランスを見ながら習い事にいくらまでかけるかというのを考えていくことをオススメします。
収入の何パーセントまでというような割合で求める方法は、各ご家庭の事情というものを無視してしまうことになりますので、オススメできません。
子どもの習い事費にいくらまでかけてもいい?
では、子どもの習い事費にうちの場合はいくらまでならいいの?ということが気になる場合は、以下の手順で家計状況を把握してみましょう。
(収入)
月収 30万円
(固定費)
住宅 10万円
水道光熱費 1万円
生命保険 1万円
携帯電話 1万円
学費 2万円
小遣い 3万円
合計18万円
(生活費)
食費 5万円
日用品 1万円
その他 3万円
合計9万円
総合計27万円
上記の家計の場合は、家計の毎月の余剰は3万円です。もし習い事を始めるのであれば、少なくとも月3万円以下におさめなくては毎月赤字になってしまいます。
このように、習い事をひとつ追加したときに月収に対して赤字がでないかどうかを確認することが大切です。
また、習い事にいくらまでかけるのかを決める時には、いつまで習い事を続けるつもりなのか、上の子や下の子の場合はどうかについても合わせて考慮することをオススメします。
例えば、小学校高学年から高校卒業まで塾に通わせたいという希望がある場合、小学校高学年の時の家計状況で判断するのではなく、高校の学費の支払いをしたとしても塾に通わせる余裕があるかというような視点で考えなくては、小学生では塾に通わせることができても、高校生では通わせることができない、または高校生になったら借金をして塾に通わせなくてはならなくなります。
下にまだ小さいお子さんがいらっしゃる場合は、下の子も習い事を始めた場合はどうなるか、下の子の学費はどうなるかという視点も合わせて考えなければ、やはり年々家計は苦しくなってしまいます。
子どもが大きくなるにつれて収入もトントン拍子に上がっていけば問題ありませんが、多くのご家庭ではそれほど急激に収入が上がることは稀です。
子供の習い事費は分散しないのがコツ
上記のように毎月の支出に赤字がでないかどうかを確認してから習い事にかける費用を決めることが大切ですが、もう一つ大切なのは、夫婦で支払いを分散しないことだと私は思います。
例えば、夫婦で別財布で家計を管理している方ですと、長男の習い事費はパパ担当、長女の習い事費はママ担当など、パパとママで支払いを分担してしまうケースがあります。
このように支払いを分担制にしてしまうと、お互いに収入に対していつの間にかいっぱいいっぱいになるまで習い事を追加してしまい、結果としてパパもママも赤字になってしまうというケースがよく見受けられます。
できれば習い事費はすべて夫担当。夫の収入からはみ出さないようにするなど、片親だけの収入で賄えるようにしておくと家計管理の上でも安心です。
このように考えておかないと、万が一どちらか一方が働けない状況になったときに家計が非常に圧迫され危ない家計になってしまいます。
わが家の子供の習い事費はどうしてる?
子どもが3人いるわが家の場合は?というと、わが家では子どもの習い事費は夫の収入の枠をはみ出さない範囲でとどめるようにしています。
子どもが3人いてそれぞれに習い事費がかかると考えると、高額な塾などにはとても通えないななど、月収をベースにして考えると身の丈にあわせた習い事費の限度が見えるようになります。
もちろん子どもの夢を応援したい!という気持ちもわかります。ですが、借金をしてまで習い事をさせるのでは本末転倒と私は考えています。
わが家の場合は、ボーナスや手当に頼らず、月収の中で支払える範囲で習い事を継続するように気を付けていますよ。
あくまでわが家の場合は、となりますが参考になれば嬉しいです。
まとめ
・習い事は収支のバランスを考えて選択する
・習い事をひとつ追加したら月収をこえてしまうやりくりは危険
・習い事のために借金までするような家計管理は本末転倒
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↓正しい家計管理で家計を立て直しましょう!
・正しい家計管理の仕方(まとめ)
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